合理的に安く、費用負担を抑えたことに特化して説明します。
ここではざっくりとした流れに沿った全体の流れを判り易く知りましょう。
おおまかな流れ
- 病院や警察へ連絡
- 葬儀屋へ連絡
- 葬式をする ※スキップ可能
- 火葬する
- 骨上げ（収骨）
- 納骨する ※一人により不要
- 各種解約の手続き
（仮）もう少し詳細な流れ
- 病院や警察へ連絡
- 死亡診断書または死体検案書を入手する。
- 葬儀屋へ連絡
- 火葬許可証を入手する。
- 直葬（火葬）する
- 骨上げ（収骨）
- 各種解約の手続き
安く済ますなら、直葬一択。葬式は不要！
あ
【備考】そもそも自分が（費用負担含めて）やる必要あるの？
自分の場合は、一人息子で兄弟もおらず、離婚して母親の居ない父子家庭だったため、自分以外に対応する人間がいなかったのでシンプルでした。
それでもほぼ絶縁状態だったため、もう無縁仏よろしく。親の面倒をみないで済まないかなとすら考えていましたが、どうやらダメっぽい感じでした。何かあった場合、やはり自分が対応をしなければならないらしく、生活保護等を受けている身ではないため、扶養義務があるらしく、完全な放棄は「保護者責任者遺棄罪」で罪に問われてしまうようです。
死亡診断書または死体検案書の入手
家族が亡くなったら、まずは医師から死亡診断書を受け取ります。死亡診断書はこの後のさまざまな手続きで必要となるため、複数枚コピーを用意しておくのがオススメ。
病院以外の場所で亡くなった場合は、すぐに死亡診断書を医師から受け取ることができず、検視等の必要な手続きを経て、死体検案書が発行されます。
葬儀屋へ連絡をする
個人で直送火葬を依頼することは可能です。が、
なるべく費用を抑えたい場合でも葬儀屋を利用しない手続きは現実的ではありません。理由は下記の通り。
- 原則、死亡後２４時間以内の火葬をしてはいけない。
- 遺体の適切な処置・液ダレ・腐敗・感染症等の対応困難。
- 遺体の運搬について
- 法的には遺族が自ら搬送することは可能◎
- ※遺体は法的に「物」として扱われるため、金銭が発生する場合は【一般貨物自動車運送事業】の許可がない限り不法。
- 精神的・体力的な負担リスク
- 家族を亡くした直後の心理的負担や慣れない事務手続や遺体の管理などは推奨しない。
- 死後硬直や体液流出リスクや感染症の発症リスクなど、事故やトラブルを避けるため葬儀社へ依頼することを推奨。
火葬～骨上げ（収骨）
直葬のみのプランで可能な限り費用を抑えて火葬を終えたら、残るのは骨の処理方法について。
お墓の用意や先祖のお墓がある方は骨壺や持ち帰りの用意が必要になります。
私のように、最低限の供養で済ませたい人は次のプランがおすすめ。
【備考】身寄りのない人が亡くなった場合は？
老人の孤独死や身寄りのない人の死亡した場合は、次のような手続きになるそうです。
また身寄りのない死亡者数は１０万件超にのぼるようです（2018年4月～2021年10月末の累計）
・遺体を発見した人が警察へ通報する。
・検視後、警察が自治体へ連絡する。
・自治体が遺体を引き取る手配をする。
・遺体を保管して一定期間相続人や親族を探す。
・見つからない場合、自治体が火葬（埋葬）を行う。
・火葬後の遺骨は自治体ごとに決められてた期間（約5年ほど）遺骨を保管した後に合同で埋葬（合祀(ごうし)）される。
